事故を起こして車が大きく破損した際、修理して乗り続けるべきか、廃車にすべきか悩んでしまう方もいるのではないでしょうか。事故車の処分方法は廃車以外にもいくつかあるため、それぞれの方法のメリット・デメリットを理解した上で選択することが大切です。

この記事では、事故を起こした車の処分方法や、廃車にすべきかどうかの判断基準、事故車を廃車にする方法と注意点、買取をおすすめする理由についてご紹介します。事故車の取り扱いに困っている方や、将来事故を起こしたときの車の処分方法を知りたい方は、ぜひ参考にしてください。

事故を起こしたら廃車にすべき？4つの処分方法を紹介

事故を起こした車の主な処分方法は大きく分けて4つあります。

• 廃車にする
• 修理して使用する
• 買取査定を依頼する
• 保険会社に引き取ってもらう

それぞれの方法ごとに特徴やメリットが異なるため、車の状態や希望に合う方法を選びましょう。ここでは、4つの方法の概要と特徴をご紹介します。

廃車にする

廃車は、事故時の損傷が激しくて修理が難しい場合や、修理費用が高額になる場合に検討する方法です。

廃車には車を解体せず一時的に登録を停止する一時抹消登録と、車を解体して再登録不可の状態にする永久抹消登録の2種類があり、任意で選べます。いずれの場合も自動車税の納税や車検の受検などは必要なくなるため、事故車を手放して維持費を節約したいという場合に適した方法となります。

なお、廃車手続きは自分で行う方法の他に、専門業者に依頼して代行してもらうことも可能です。具体的な廃車方法は後述するので、そちらを参考にしてください。

修理して使用する

損傷の程度が軽微～中程度なら、破損した箇所を修理して乗り続けることが可能です。新車に買い替えるよりも費用を抑えられ、愛着のある車を手放さずに済みます。

修理する場合の流れとしては、自走できるのであれば、事故現場から直接修理工場へ持ち込むのが一番手っ取り早い方法です。もし自走できない場合は、レッカー車で修理工場まで牽引してもらう必要があります。JAF会員であれば20kmまで無料で牽引してもらえますし、加入している任意保険によってはロードサービスを利用して搬送してもらうという方法もあります。

車を通勤などに使っている場合は、代車を準備してもらえば日常生活に支障を来す心配はないでしょう。

買取査定を依頼する

事故をきっかけに車の買い替えを検討するのなら、事故車を専門業者に買い取ってもらうという方法もあります。事故車であっても、損傷がひどくない場合は買取対応してもらえる可能性があります。もちろん、無事故車に比べると査定額は多少下がりますが、手間と費用をかけて廃車にするよりもコストを節約できるところが利点です。

なお、骨格部位に損傷を受けた車は事故車（修復歴車）扱いとなり、買取不可になる確率が高くなります。その場合は事故車買取対応の業者に買取査定を依頼しましょう。

保険会社に引き取ってもらう

事故によって車が全損し、かつ車両保険に加入していた場合、加入している保険会社が保険金の支払いと同時に車両の引き取りを申し出てくるケースがあります。これは民法第422条に定められた損害賠償の代位に基づくもので、全損した車の価額の全部の支払いを受けた場合、車の所有権が保険会社（債権者）に移る仕組みになっているためです。

受け取った保険金は、新しい車への買い替え費用に充てることができます。しかし、事故車は手放さざるを得ず、修理して手元に残したい場合は保険を使わずに実費でまかなう必要があります。

（参考：e-Gov法令検索『民法』）

事故車は廃車にすべき？判断基準を紹介

事故車を廃車にするべきか、その他の方法で処分すべきか悩んだ場合は、以下4つの点を基準に判断しましょう。

• 高額な修理費用が発生する場合    
• 修復歴が付いてしまう場合
• 車が水没した場合
• 走行距離が長い場合

ここからはそれぞれの判断基準について詳しく説明します。

高額な修理費用が発生する場合

車の損傷が激しい場合、修理費用がかなりの高額になることがあります。特にエンジンやフレーム、バンパー、ドアなどの交換を伴う修理の場合、修理費用が数十万円以上に及ぶケースは少なくありません。中古車を購入するよりも修理費の方が高くなる場合は、無理に修理せず廃車にし、新しい車への買い替えを検討した方が良いでしょう。

なお、修理をしなければ任意保険を使う必要もなくなるため、ノンフリート等級を下げずに済むというメリットもあります。

車が水没した場合

集中豪雨や洪水などによって水没した車は、エンジンの載せ替えが必要になるケースがほとんどです。さらに、一度浸水した車はカビや雑菌が繁殖しやすいため、悪臭やアレルギーに悩まされるリスクが高くなります。

これらの問題を解決するには大がかりなメンテナンスが必要になるため、廃車にして新しい車への買い替えを検討した方が手間やコストの節約になるケースが多いようです。水没車かどうかは、マフラーまで浸水したかどうかが一つの判断基準となるため、被害状況に応じて廃車を検討しましょう。

年式が古い場合

事故にあった時点で年式が古くなっている場合は廃車を検討した方が良いでしょう。古い車や使い込んだ車は経年劣化によってあちこち傷んでいることが多く、たとえ事故の損傷箇所を直したとしても長持ちしないケースが多いからです。

また、古い車は燃費が悪くなる他、初度登録年月から13年を超えると自動車税が重課されるため、維持費が割高になりがちです。新しい車の購入には相応の費用がかかりますが、古い車のメンテナンス費や燃料費、税金などを考えれば、買い替えた方が長い目で見てお得になる可能性が高いでしょう。

事故車を廃車にする方法

事故車の廃車手続きは、自分で行うだけでなく、ディーラーや廃車買取業者といった専門業者に依頼することも可能です。どの方法で手続きするかによって、手間やコスト、車の取り扱いが異なるため、ニーズに合った方法を選びましょう。ここでは、事故車を廃車にする3つの方法を解説します。

自分で廃車手続きを行う

車の解体から廃車まで、全ての手続きを自分で行う方法です。このパターンでは、印鑑証明書やリサイクル券、抹消登録申請書などの必要書類を自分で準備するとともに、車を解体業者に持ち込んだり、管轄の運輸支局で必要な手続きを行う必要があります。

これらの準備にはかなりの手間と時間がかかり、解体や抹消登録手続きの費用も支払わなければなりません。また、運輸支局は基本的に平日の日中にしか開庁していないため、日時の都合を付けにくいというデメリットもあります。

もちろん、愛着のある車を手元に残しておきたい場合などは、自分で手続きする方もいます。一方で、手続きにかかる手間を少しでも軽くしたいのであれば、他の方法で手続きした方が良いでしょう。

ディーラーに廃車手続きを依頼する

新しい車をディーラーで買う予定がある場合、下取という形で事故車の廃車手続きをディーラーに依頼できます。この場合、買い替えと廃車の手続きを同時に行えるため、ブランクなしでスムーズに乗り替えられるというメリットがあります。

ただし、ディーラーが廃車手続きを代行してくれるのは、あくまで新しい車を購入する場合のみです。買い替えずに廃車手続きだけを依頼することは原則としてできないので、あらかじめ注意しましょう。また、再販できる見込みのない事故車の引き取りはディーラー側の負担が大きいため、廃車の代行費用を請求されるケースもあります。

廃車買取業者に依頼する

ディーラーで車を買い替える予定がないのなら、廃車買取業者に手続きを依頼するのがおすすめです。

廃車買取業者は事故車や水没車など、廃車にせざるを得ない車から取得したパーツを販売する独自のルートを確保しているため、無償で廃車手続きを代行してくれる場合がほとんどです。車の状態によっては売却金を得られるケースもあり、他の方法に比べるとメリットの大きい手段といえるでしょう。

廃車手続きをどこまで代行してくれるかは業者によって異なります。レッカーや書類の準備まで全て任せたい場合は、手続きを一貫して代行してくれる業者に依頼しましょう。

事故車を廃車にするときに注意すべきこと

事故車を廃車にする際は、自動車ローンの残債や手続きのタイミングなどに気を付ける必要があります。また、再び事故を起こさないよう、再発防止の対策を講じることも重要です。ここでは、事故車を廃車にする際に注意したいことを3つご紹介します。

ローンが残っていると廃車にできない

廃車手続きを行えるのは、その車の所有者か、所有者の同意を得た代理人のみです。自動車ローンの残債がある場合、車の所有者はローンを組んだディーラーやローン会社になっているため、一括返済して所有者の名義を変更する必要があります。

一括返済が難しい場合は、ディーラーやローン会社に相談してみましょう。交渉すれば、廃車後も引き続きローンを返済し続けることを条件に廃車の同意を得られる可能性があります。

早めに廃車手続きを進める

年度の途中で永久抹消登録した場合、自動車税（種別割）や自動車重量税額の還付を受けられます。残存期間が長いほど還付金も多くなるので、永久抹消登録で廃車にするのであれば、なるべく早めに手続きを行った方が良いでしょう。

なお、自動車税は4月1日時点での車の所有者に課税されるため、3月31日までに手続きを済ませないと新年度の自動車税の課税対象となります。還付手続きをすれば税金は戻ってきますが、手間と時間がかかるため、廃車にすると決めたら年度をまたがないようにしましょう。

事故を繰り返さないように注意する

事故車から新しい車に乗り替える場合は、事故を繰り返さないための対策を忘れないようにしましょう。

事故を起こした原因や状況を分析し、どうすれば事故を防げたのか、今後どのような運転を心掛ければ事故を起こさずに済むのかを考えます。例えば脇見運転が原因の事故なら、運転中にカーナビの画面やスマートフォンを見ないようにするなどです。

また、衝突被害軽減ブレーキや車線逸脱警報装置といった安全システムを搭載した車に乗り替えるのも、有効な手段の一つです。もらい事故によるトラブルを防ぎたい場合は、ドライブレコーダーの搭載も検討すると良いでしょう。

事故車を廃車にする前に買取も検討すべき！

事故による損傷が大きいと「廃車にするしかない」と考えがちですが、事故車や廃車の買取を専門に行っている業者なら、買い取ってもらえる可能性があります。ここでは、事故車でも買い取ってもらえる理由や、買取を申し込む際の注意点をまとめました。

事故車でも買取可能な理由

事故車でも買い取ってもらえる理由は大きく分けて2つあります。

1つは車から採取したパーツを販売し、利益を得られるためです。事故によって損傷を受けなかった、あるいは損傷が軽微だったパーツはメンテナンス用としての需要が高いため、事故車でも価値があると判断されます。

2つ目は海外からのニーズです。海外における日本車の評価は高く、国内では価値が付かない車でも売れる可能性があります。事故車の買取に対応している業者はパーツを売ったり、海外に向けて再販したりするルートを確保しており、事故車の買取を積極的に行っているためです。

事故車を買い取ってもらうときの注意点

事故車を査定に出すときは、事故があったことを正直に伝えましょう。無事故車と偽って売却し、後からその事実が発覚した場合、業者から契約不適合責任を追及される可能性があります。その場合、契約の取り消しに伴う売却金の返還を求められたり、車の修理代金を請求されたりする恐れがあるため、トラブルを避けるためにも事故歴はきちんと自己申告しましょう。

まとめ

事故の損傷が大きい場合や、年式が古い場合は、修理して乗り続けるよりも廃車を検討するのがおすすめです。

ただし、廃車手続きには手間や時間、コストがかかります。なるべく負担やリスクを減らして事故車を処分したいのなら、事故車の買取に対応している業者に査定を申し込んでみてはいかがでしょうか。

CSオートディーラーでは、修復歴のある車から故障している事故車まで、さまざまな車の下取、買取に対応しています。自社で直接販売・カスタムできる環境が整っているため、事故車でも高価査定を出すことが可能です。

査定依頼は公式ホームページの他、LINEからも手軽に依頼できます。事故車の処分にお困りの方は、ぜひCSオートディーラーまでお気軽に査定をお申し込みください。

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